SOCIAL STUDIES MATERIAL
民族自決は誰のものだったのか(1919年の東欧とアジア)

素材について
第一次世界大戦の後に示された民族自決の原則が、東ヨーロッパでは新しい国々の独立につながった一方、アジア・アフリカでは民族の運動が活発になったのに植民地の独立が認められなかったことを左右に分けて示し、列強どうしの協調と植民地の人々との対立を対立・協調の観点の天秤で示す図です。
高校歴史総合「国際秩序の変化や大衆化と現代的な諸課題」の授業や調べ学習で使える図です。スライドに入れたり、児童生徒の端末に配ったりして使えます。予習・復習の資料にもなります。入れ方は授業での使い方をご覧ください。
図の見方
- 上は、第一次世界大戦の後の講和の話し合い(1919年のパリ講和会議)の中で示された民族自決の原則です。
- 左は東ヨーロッパです。かつてのオーストリア・ハンガリー帝国などの地域に原則が当てはめられ、チェコスロバキア・ポーランド・ハンガリー・ユーゴスラヴィアなどの独立が認められました(分かれた円は地図ではない模式)。戦勝国の利害が優先されることもありました。
- 右はアジア・アフリカです。中国・朝鮮・英領インド・エジプトなどで民族の運動が活発になりました(1919年3月の朝鮮の三・一独立運動など)が、アジアの植民地の独立は、このとき認められませんでした。
- 下は、対立・協調の観点です。列強どうしは国際連盟やヴェルサイユ・ワシントン体制で協調をめざす一方、植民地の人々の運動が高まり、列強による支配のしくみがゆらぎました。
授業での使い方
歴史総合の「国際秩序の変化や大衆化と現代的な諸課題」で、対立・協調の観点から「民族自決の原則が示されたのに、アジアの国々の独立が達成されなかったのはなぜか」という主題を立て、今日の国際社会の合意づくりと結び付ける場面で使います。
導入で、「民族のことはその民族が決める」という考えが示されたら、世界はどう変わるかを予想します。展開では、上の原則から左右に分かれる矢印をたどり、東ヨーロッパとアジア・アフリカで結果がどうちがったかを読み取ります。次に、下の天秤で、列強どうしの協調と植民地の人々との対立の両方を確かめます。まとめで、考えようの問いに答え、今日の国際社会の合意づくりの課題とつなげます。
発問の例
- 東ヨーロッパとアジア・アフリカで、民族自決の原則の当てはめられ方はどうちがったでしょう。
- 列強どうしの協調は、植民地の人々の運動とどのような関係にあったでしょう。
- 今日、国際社会が合意をつくるときに、だれの声を聞く必要があるでしょう。
つまずきやすい点
- 民族自決の原則は、世界のすべての民族に当てはめられたと考えがちです。当てはめられた地域とそうでない地域がありました。
- 国際協調の時代には、対立は無かったと考えがちです。列強どうしの協調の一方で、植民地の人々との対立がありました。
ほかの学習とのつながり
中学校の「第一次世界大戦の対立関係」で学んだ大戦の結果を、講和の後の国際秩序から見直します。歴史総合の「総力戦とは何か(国民・植民地・産業を動員した戦争)」で学んだ植民地の動員と、民族自決への期待につながります。